矢野経済研究所は、パチンコ機・パチスロ機メーカーや周辺設備機器メーカーを対象に、パチンコ関連機器市場に関する調査を実施し、その結果を10月8日に発表した。調査期間は6月から8月。パチンコ関連機器市場とは、パチンコ機市場、パチスロ機市場、周辺設備機器市場の総称で、周辺設備機器市場はホールコンピューター、玉補給機器などのホール内の設備機器の市場の総称。
2019年度のパチンコ関連機器の市場規模（メーカー売上金額ベース・以下同じ）は前年度比16.1％減の6,365億6,000万円で、市場規模は1,217億円減少した。以下は市場規模の推移をまとめたグラフだが、2015年の市場規模は1兆1,178億4,900万円だった。2019年度は、パチンコ機が前年度比31.6％減、パチスロ機が同30.3％増、周辺設備機器が同15.7％減となり、パチンコ機市場が大幅に縮小した。
パチンコ機の市場規模については、2018年2月の規則改正以降、新機種のリリースが停滞したこと、射幸性に勝る旧規則機と新規則機が併設されることによって新たに導入される新規則機の稼働実績が思うように伸びないこと、パチンコホール全体の稼働率低迷、収益性の高い旧規則機を設置可能な期限ギリギリまで使用したいパチンコホール側の事情などが重なり、2018年度から大幅減となった。
また、新型コロナの影響で新規則機への入替が困難な状況が続いたことにより、旧規則機の設置期限が2021年1月末から2021年11月末まで延長。そのため、旧規則機との併設状態がさらに伸びることになり、パチンコホールの新規則機の購買マインド低迷が今後も続くことが予想される。
矢野経済研究所は、全国パチンコホールの出店トレンドや閉店実態などを調査し、その結果を8月に発表している。調査時期は1月から3月。この調査では、同社のパチンコデータベースから2019年末時点で10店舗以上を経営していた上位196の企業グループを、過去10年間における店舗数増減と、2019年末時点のグループの平均台数を使って4つに分類した。
それぞれのグループ数は、規模の優位性を有している「安定成長（店舗数が増加・平均台数500台以上）」が79グループ、規模拡大しているものの店舗規模に不安のある「拡大優先（店舗数が増加・平均台数500台以下）」が60グループ、不採算店の整理が完了しているグループと不採算店の整理を進めているグループが混在する「再編縮小（店舗数が減少・平均台数500台以上）」が26グループ、早急な再編・対策が必要な「要対策（店舗数が減少・平均台数500台以下）」が31グループだった。
また、2018年末時点に営業していた9,783店舗を抽出し、2019年末時点の営業状況を集計したところ、2019年末時点で閉店したのは562店舗で、閉店率は6％。過去の推移は2017年が637店舗、2018年が624店舗で、閉店率はいずれも6％だった。
2020年は新型コロナウイルスに伴う営業自粛によって売り上げが減少する中、パチンコホールの減少傾向が続いている。関連市場は今後も厳しい経営環境が続きそうだ。
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パチンコ関連機器市場は前年比16.1％減、ホールは562店舗閉店で閉店率6％ - MONEYzine
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